当社では「ドローン空撮」 も対応可能です！
「社屋や校舎・店舗を上空から撮影したい！」「敷地を上空から撮影したい！」から「普段より少し高い目線からの画像が欲しい！」などのご要望にお応えします。
ドローンとは無人航空機です。コントローラーで操縦して頭上のはるか上空を飛ばすことができ、通常のカメラでは撮影できない上空へ飛ばすことができます。
そんなドローンにカメラが搭載されたカメラ付きドローンは、ドローンの特徴を活かし、はるか上空や人の視点では見ることのできない画角での空撮を可能にします。
人の目線ほどの高さからの移動撮影、屋内を漂うような撮影などの画期的な空撮も行えます。
鮮明な4K動画を撮影できるプロ仕様のHasselblad L1D-20cカメラ付きドローンで空撮が可能です！
「できる」「できない」は、あります。
ドローン空撮では法律的に、技術的に不可能な撮影も多々ございます。飛行に承認が必要なエリアや禁止行為が定められています。法令順守・安全第一の撮影となりますのでご理解ください。
ドローンでの撮影がNGの条件などお気軽にお問い合わせください。
重量のある物体が空を飛行するということには、必ずリスクを伴います。いくら機体の性能が向上しても、オペレーターの腕が良くても鳥との衝突や突風、機体の誤作動などによる墜落事故を100パーセント完全に防ぎきることはできません。そのため、ドローンの利用に対しては法律による規制が存在しています。
ドローンを使った映像・画像が必要であれば、ぜひアド・アールにご相談ください。
この改正により、今後はドローンを飛ばすには所有者の氏名や住所、使用するドローンの種類や型式などをネットで事前登録することが義務付けられます。また、これに違反した場合は罰則が科せられます。
車のナンバープレートのように個々でIDを取得し、IDが印刷されたシールをドローンに貼り付けるといった制度を導入予定とのことです。ドローンの安全な制度設計のために、日本のルールが変わろうとしています。
追記2
政府は航空法改正案を来年の通常国会に提出する見通しで、2022年にライセンス制度の運用開始を目指すとしていました。
2021年3月9日、日本政府は小型無人機（ドローン）操縦のライセンス制度導入を含む、航空法改正案を閣議決定。ライセンス制度と同時に、機体の安全性を測る車検のようなドローン機体認証制度も新たに創設する見通しです。
またライセンス制度、機体認証制度に加えて、全ての条件をクリアした際の第三者上空におけるドローンの目視外飛行も可能にするとしています。新たな航空法改正案は国会に提出され、成立を目指します。